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これから店舗付き住宅を建てたい方は必見!|事例からいろいろな店舗スタイルを見てみよう

2022/07/13(水) コラム

これから店舗付き住宅を建てたい方は必見!|事例からいろいろな店舗スタイルを見てみよう

 

「今までは店舗を借りていたけれど、自宅の近くに・・・」と検討している方も、いらっしゃるかもしれません。そんな方には、店舗付き住宅という選択種もあります。

店舗付き住宅ではたくさんのメリットがあり、「ライフスタイルに合わせた店舗+住まい」を作ることができます。

では、実際にどのような店舗付き住宅を建てることができるのでしょうか。今回は事例も含めて、いろいろな店舗付き住宅を見ていきましょう。

いろいろなスタイルを見ることで、自分の希望も整理しやすくなります。ぜひこれからにお役立てください。

 

 


ポイント

 

  • 店舗付き住宅のメリットを含め、知っておきたいポイントをご紹介します。しっかりと把握しておきましょう。

  • 事例を含めた店舗付き住宅をいろいろご紹介します。アイデアや工夫により、可能性は広がります。

     


 

  • 店舗付き住宅とは

  • 店舗付き住宅のメリット

  • こんな店舗も作れる!いろいろなスタイルを紹介します

    1. Case1:飲食店系

    2. Case2:クリニック系

    3. Case3:ホテル系

  • 店舗付き住宅を建てる際に、気をつけたいこと

    1. 店舗付き住宅デメリット

    2. 用地地域でどんな違いがあるのだろうか

  • まとめ:東京の店舗付き住宅なら、M-LINEへお任せください

 

 

店舗付き住宅とは

店舗付き住宅

 

店舗経営での不安点といえば、家賃の支払いやランニングコストなど多岐にわたります。特に現在では、フルタイムでの共働きのご家庭も多く、子育てとの両立や両親の介護など時間がいくらあっても足りない!と感じている方も多いでしょう。

そこで選択肢として考えられるのが、店舗付き住宅の新築です。

 

店舗付住宅とは、仕事拠点となる店舗と同じ敷地内に住居を併せもつスタイルです。中には「店舗併用住宅」とも呼ばれています。

住宅の1階部分に事務所や店舗を作り、2階などの上階を自宅にするケースが一般的です。今までは飲食店や理髪店・美容室などを多く見かけましたが、今ではクリニックやレストラン、カフェ、お花屋さん、ネイルサロンなど、様々な種類の店舗を店舗付き住宅として経営されています。

事業の基本となる業務により住居のどの階に店舗を設けるのかは変化しますが、仕事場が近くなることで様々なメリットを感じることができます。

 

店舗付き住宅のメリット

店舗付き住宅では、主に下のようなメリットを感じることができます。

○ 店舗に向かう通勤時間が必要ない。

○ 店舗を維持する家賃や更新料などが必要ない。

○ 店舗付き住宅を建築する費用の一部を経費に計上できる。

○ 仕事場との距離が近くなるため、家庭の両立がしやすい。

○ 作り方によっては、将来的に貸店舗も検討できる。

 

店舗付き住宅には、店舗と住宅という二つの用途が同じ建物内にあります。そのため「店舗と住宅を室内で自由に行き来できるレイアウト」と「完全に店舗と分離して行き来ができないレイアウト」など、自分たちの暮らしやすい間取りが作れることも大きな魅力です。

 

お役立ち記事:店舗併用住宅を活かす!間取りと使い方|東京の土地活用ならM-LINEへ

 

 

こんな店舗も作れる!いろいろなスタイルを紹介します

いろいろな可能性を秘めている店舗併用住宅ですが、実際はどうなの?と感じている方もいらっしゃるでしょう。ここではいろいろなケースから、実際に建てた店舗併用住宅を見ていきましょう。

 

Case1:飲食店系

 

お母様がずっと暮らしていた土地を活用して、みんなが暮らせる店舗付き住宅へ

 

店舗付き住宅

 

店舗付き住宅を検討したきっかけは、お母様がずっと暮らしていた建物の老朽化でした。お母様が安心して暮らせるよう、1Fに店舗、2Fには施主様、そして見晴らしの良い3Fにはお母様お住まいを作りました。

1~4Fまで移動負担がかからぬようホームエレベーターを設置しています。

 

店舗付き住宅店内

 

外装は周りの風景とも調和するよう、塗りの外壁と木の外壁を組み合わせ「新しいけれどどこか懐かしい雰囲気」を演出しています。

限られた間口ではあるけれど「車椅子でも自由に入店できるように」とスロープをつけるなどバリアフリー面にも配慮した店舗に仕上がっています。

 

 

永年愛されてきたレストランを店舗付き住宅へ

 

店舗付き住宅

 

こちらは元々同じ土地でレストランを営まれていました。建物老朽化をきっかけに、同じ場所で8人の家族が住めるレストラン兼自宅の店舗併用住宅に生まれ変わりました。

 

店舗付き住宅

 

鉄骨4階建て(屋上付き)の建物は、1階と2階が半分はレストランスペース。残りのスペースを住居スペースとして活用しています。

ホームエレベーターはもちろん、各階のバルコニーもプライバシーをしっかり守れるようアイデアが施されています。

 

 

Case2:クリニック系

 

地元に愛される動物病院を二世帯住宅の店舗付き住宅へ

 

店舗付き住宅

 

こちらは元々この土地で、動物病院を営まれていました。建物老朽化にともない、「動物病院の一新」と「自分たちの居住スペース」さらに「ご両親との同居」という3つの暮らしの両立を店舗付き住宅で実現されました。

 

店舗付き住宅

 

施主様のお住まいは、奥様が将来料理教室を展開できるよう「バーカウンタースタイルのキッチン」を採用!通常の生活でも広々としたLDKは忙しい朝や、ご家族で落ち着いて話がしたい夜にも、リビングの顔として大活躍してくれます。

 

店舗付き住宅

 

ご両親は、見晴らしもいい3階の最上階に居住スペースを設け、「ホームエレベーター+やわらかいカーペットを敷いた階段」など、身体に負担がかからない工夫が施されています。

店舗付き住宅でも、二世帯住宅という暮らし方も実現できるのです。

 

 

Case3:ホテル系

 

【ホテル 5階建て】スカイツリーのお膝元に位置する「うつわ」がconceptの「うつわホテル」

 

うつわホテルエントランス

 

ナチュラルモダンな佇まい。器がコンセプトのインテリアとスカイツリーが見える非日常空間ホテルスカイツリーのお膝元に位置する立地にする「うつわホテル」

敷地 約33坪と決して広いとは言えない環境化の中でも、5階建て全7室のホテルを建築し、経営されています。

 

 うつわホテル401号室

 

間取りだけ見ていると「普通のお住まい」のように見えます。ホテルであっても間取りにも違いを持たせ、将来共同住宅にコンバージョンすることも考慮し、展開の幅を活かせるようプランニングされています。

 

うつわホテル室内

 

実際には、店舗付き住宅として利用はされていませんが「上階に住まいを構えホテルを経営」することも可能です。

 

 >>>こちらの事例を見てみる  

 

店舗付き住宅といっても、建てるエリア、あつかう業種、家族構成、ライフスタイルにより、いろいろな形があります。これが正解というものはありません。

あなたらしい店舗付き住宅を探してみましょう。

 

お役立ち記事:ホテル経営を始めたい方へ|開業のための手順などポイントを解説

 

 

店舗付き住宅を建てる際に、気をつけたいこと

店舗付き住宅外観

 

魅力やたくさんのメリットがある店舗付き住宅ですが、やはりデメリットや気をつけたいポイントがあります。ここでは後悔しない店舗付き住宅建築のために、知ってきたいポイントをご紹介します。

 

店舗付き住宅デメリット

○ 周辺環境で集客率が変動してしまう。

○ 賃貸物件のように、店舗の移動は難しい。

○ 特殊な建物となるため、売却がしにくくなる。

○ 店舗経営を辞めるなどの万が一の想定しておく必要がある。

○ 通常の住宅より、店舗分の建築費がかかる。

などがあげられます。

また店舗付き住宅の場合、1番のネックになるのは土地の選定です。それは用途地域によって店舗付き住宅に制限がかかるケースがあるためです。

店舗付き住宅の場合、どこにでも建てられるというわけではありません。

建築基準法には用途地域というものが定められており、用途地域により生活環境を保護する目的や商工業の利益促進を目的とした利用制限がかけられています。

大きくわけると商業系・住居系・工業系の3種類に、具体的には13種類の目的に分類されています。

 

用地地域でどんな違いがあるのだろうか

街並み

 

・第一種低層住居専用地域

低層住宅のための地域です。小規模なお店や事務所をかねた住宅や、小中学校などが建てられます。

・第二種低層住居専用地域

主に低層住宅のための地域です。小中学校などのほか、150㎡までの一定のお店などが建てられます。

・第一種中高層住居専用地域

中高層住宅のための地域です。病院、大学、500㎡までの一定のお店などが建てられます。

・第二種中高層住居専用地域

主に中高層住宅のための地域です。病院、大学などのほか、1,500㎡までの一定のお店や事務所など必要な利便施設が建てられます。

上記のように、建てたいと思う用途地域により、広さや階数などの制限があります。

引用:用途地域国土交通省

 

用途地域は、役所の窓口で問い合わせれば確認することができます。商圏やニーズの調査に合わせ、どのような店舗併用住宅が建てられるのかをしっかりと確認しましょう。

 

お役立ち記事:併用住宅とは?賃貸併用だけじゃない様々なスタイルを提案|メリット・デメリットから固定資産税・災害保険まで気になるポイントを解説

 

まとめ:東京の店舗付き住宅なら、M-LINEへお任せください

店舗付き住宅ならM-LINEへ

 

店舗付き住宅の難しさは、業種に合わせた店舗設計に加え暮らしやすい家族とのスペースを作らなくてはならない部分です。どちらかが優れていても、もう一方が使いづらい場合「良い店舗付き住宅」とは言いきれません。

そこで重要となるのは、「パートナー選び」です。

通常の住宅を建てるケースでも、なかなか自分の希望やイメージを形にすることはとても難しいものです。それに店舗が加わるのでは、その難しさのハードルは高くなっていきます。

店舗付き住宅の経験豊富なパートナーであれば、今まで培ってきた経験やノウハウなどあなたの手助けになってくれます。

 

M-LINEでは、お客様のどんな小さな声にも耳を傾けています。

「こんな暮らしに憧れている」「こんな形がいいなぁ」など、大まかなイメージでも大丈夫です。お客様ご家族のこだわりやライフスタイルに寄り添って、満足な住まいを実現させるお手伝いをしています。

ぜひあなたの声を、聞かせてください。一緒に東京での理想の住まいづくりを目指してみませんか。

 

 

 

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